本日、遂に警戒レベルが最も高い「フェーズ６」に引き上げられました。
その理由として、冬を迎えた南半球でもオーストラリアなどで急速に感染が広がっていること。症状が軽いことから検査を受けない感染者もいて、実際には把握されている以上に世界的な感染が広がっているおそれがあることなどをあげているそうです。但し、同時に、過剰な反応が起きることに懸念を示し、国境を閉鎖したり国際的な人や物の往来を制限したりしないよう、各国に適切な対応も呼びかけたということです。
今回の弱毒性インフルエンザが数ヶ月後に強毒性インフル流行の可能性に影響するのかどうか私には分かりませんが、何となく心配ですね。今回の経験が次回の流行防御に生かされることを期待します。

＞新型インフルエンザをめぐってＷＨＯ＝世界保健機関のチャン事務局長は１１日、緊急の記者会見を行い、南半球を含めた世界的な感染の広がりを受けて、警戒レベルを今の「フェーズ５」から世界的な大流行＝パンデミックの宣言を意味する最も高い「フェーズ６」に引き上げると宣言しました。日本時間の午前１時すぎから始まった緊急の記者会見の冒頭、ＷＨＯのチャン事務局長は「世界では今、新型インフルエンザのパンデミックが始まろうとしている」と述べ、警戒レベルを最も高い「フェーズ６」に引き上げると宣言しました。その理由として、チャン事務局長は、アメリカや日本などの北半球に続いて、冬を迎えた南半球でもオーストラリアなどで急速に感染が広がっていること。症状が軽いことから検査を受けない感染者もいて、実際には把握されている以上に世界的な感染が広がっているおそれがあることなどをあげています。その一方、チャン事務局長は過剰な反応が起きることに懸念を示し、国境を閉鎖したり国際的な人や物の往来を制限したりしないよう、各国に適切な対応を呼びかけました。さらにチャン事務局長は、医療体制が整っていない発展途上国で、感染が深刻になることが懸念されるとして、こうした国々への支援が必要だと強調しました。最後に、チャン事務局長は「わたしたちすべてがこの事態に向き合わなければならない。いっしょになって乗り越えていこう」と述べて、国際社会が一丸となって新型インフルエンザの危機に対応していくことを求めました。＜（ NHKニュース／6月12日 4時52分から引用）

新型インフルエンザの流行が日本でも始まったようです。感染に因る死亡例も出始めています。充分に注意しましょう。
私共、オタカラ・ネットでも、引き続きこのことに留意してフリーマーケット開催の判断を致します。以下、報道記事です。

＞【新型インフルエンザ：「本格流行」　厚労相、感染防止呼び掛け】新型インフルエンザの国内感染拡大を受けて、舛添要一厚生労働相は１９日、緊急に記者会見し、「国民の一人一人が、感染は自分が止めるという気持ちをもって、今後の流行期を乗り越えていけるよう協力をお願いしたい」と、感染防止対策の徹底を訴えた。国内のインフルエンザ患者数は７月後半から増加傾向に転じ、今月３〜９日の定点医療機関からの報告が１施設当たり０・９９と、流行の水準である「１」に近付いている。舛添厚労相は「夏場にここまで広がるのは予想できなかった」と述べ、「第１波の本格的な流行が既に始まっていると考えてよく、学校が再開されると、さらに感染が急激に拡大する恐れがある」との認識を示した。医療機関の負担が増して重症患者への対応に支障が出ないように、感染の拡大を遅らせ、急激な患者数増加を抑制する必要性を強調。特にせきなどの症状がある場合のマスク着用や外出自粛など、他人に感染させない対策を徹底するよう求めた。【清水健二】（毎日新聞　2009年8月19日　東京夕刊）＜

＞【秋以降大流行の兆し、患者推計６万人】新型インフルエンザの感染が流行期のように拡大し秋以降に懸念される大流行の兆しがすでに見られることが１８日、国立感染症研究所の調査で分かった。９日までの１週間で、全国約５０００の医療機関の平均インフルエンザ患者数は、流行指標となる「１人」に相当する０・９９人。全国推計６万人とされる患者のほとんどが新型の感染者とみられる。感染研によると、夏場のインフルエンザの流行は、調査を開始した１９８７年以来、例がない。５０００医療機関を３〜９日に受診した患者数は４６３０人で、前週（７月２７日〜８月２日）の２６５５人（１医療機関あたり０・５６人）の約１・７倍に上った。都道府県別にみると、流行入りしたのは６都府県で、１５日に死者が出た沖縄が突出しており、１医療機関当たり２０・３６人。次いで奈良（１・８５人）、大阪（１・８０人）、東京（１・６８人）、長崎（１・５０人）、長野（１・４４人）の順。（2009年8月19日 読売新聞）＜

＞【流行拡大防ぐには手洗いなど徹底を】新型インフルエンザが流行期に入ったことで、もはや流行そのものを食い止める段階は過ぎた。浦島充佳・東京慈恵医科大准教授（公衆衛生学）は、「今後３年ぐらいで大半の人が、新型インフルエンザにかかるだろうが、流行の拡大をできるだけ緩やかにすることは重要」と強調する。患者の増加そのものは防げなくても、できるだけ急激なピークを抑えることで、医療機関での重症患者への対応も可能になるためだ。流行を遅らせるには、外出後の手洗いなど、個人でできる基本対策を一層徹底する必要がある。国立成育医療センター（東京・世田谷区）感染症科の斎藤昭彦医長は「人ごみは避ける。症状がある人はマスクを装着する。症状がない人も、込んでいる電車などはマスクを着ければ感染予防が期待できる」と助言する。【肺炎誘発も…高熱・呼吸困難すぐ受診】今回の新型インフルエンザは、感染しても大半は軽症で治るが、重症化する場合もある。持病がある人や妊婦などに加え、健康な若い人でも肺炎で亡くなる例が海外で報告されている。肺炎は、インフルエンザに細菌感染が加わって起きるものが多いが、若い人ではウイルス感染だけで肺炎になる場合もある。高熱などに加え、呼吸困難などがみられたらすぐに受診が必要だ。けいゆう病院（横浜市）の菅谷憲夫小児科部長は「新型インフルエンザウイルスは肺で増殖しやすく、肺炎には警戒が必要だ。発症４〜５日目に起きるので、早期に抗ウイルス薬を使えば予防も期待できる」と話す。一方、小児で心配なのがインフルエンザ脳症だ。季節性のインフルエンザでも年間５０〜１００人に発症するとされるが、はっきりした原因はわかっていない。主に６歳以下の子どもで、発熱後、数時間から１日のうちに、けいれんや意識障害が表れ、約１０％が死亡、２０％に後遺症が残る。東京大医学部の水口雅(まさし)教授（小児神経学）は「解熱剤には脳症との関与が指摘されているものがあり、もしも解熱剤を使うならばアセトアミノフェンにすべきだ」と注意を促す。日本小児科学会も国に対し、インフルエンザ脳症への注意喚起を要望。発熱などに加え〈１〉呼びかけに答えない〈２〉激しいけいれんや、けいれん後の意識障害が続く〈３〉意味不明の言動をする――などの症状があれば受診するよう求めている。（2009年8月22日 読売新聞）＜

マスクは有効だと思われるが、正しく装着することが必要ということです。
下記リンクページでは、動画で装着方法を確認できるようになっています。
また、巷の薬局などでは不織布マスクが店頭に並んでいないようですが、ネットでは現在でも安く購入できるようです。

＞【検証：新型インフルエンザ対策】あなたを守るはずの「N95マスク」　本当に大丈夫か　北里大学医学部衛生学・公衆衛生学助教　和田耕治氏（MD, MSc, Ph. D ）飛沫核感染から医療従事者を守ってくれる「N95マスク」は、新型インフルエンザ対策では頼みの綱とされている。しかし、本当にそうなのか。北里大医学部衛生学・公衆衛生学助教の和田耕治氏（写真）に、N95マスクを題材とし、新型インフルエンザから身を守るための対策について検証をお願いした（N95マスク・防じんマスクDS2のフィットテストビデオをYou tubeで公開して…（日経メディカルオンラインから引用）＜

＞インフルエンザ患者、１１週連続増＝東京は注意報レベルに−厚労省−／厚生労働省は２５日、１４日から２０日までの１週間に全国約５０００カ所の医療機関から報告されたインフルエンザ患者数は、１カ所当たり４．９５人で、１１週連続で増加したと発表した。前週は３．２１人だった。大半が新型インフルエンザとみられる。国立感染症研究所の定点調査によると、東京都では１カ所当たり１０．２４人。４週間以内に本格流行が来る可能性があるとされる、注意報レベルに達した。大阪府も９．２１人と、大都市圏での感染拡大が続いた。ほかに報告数が多かったのは北海道（８．２１人）、千葉県（７．３１人）、兵庫県（７．１５人）、宮城県（７．０７人）、福岡県（６．９９人）など。（時事通信/2009/09/25-20:56）＜

＞ワクチン接種、「通院中」最優先　新型インフル、持病の患者に基準--新型インフルエンザ対策で、厚生労働省は２日、ワクチンで優先接種の対象者とした基礎疾患（持病）のある患者のうち、「ぜんそくで通院中」など最優先で接種する患者の基準を提示した。最優先なら11月から接種可能だが、その他の患者は12月以降になる。事前診察の結果、発熱などを理由に接種できなかった場合、診察費は不要となることも明らかにした。２日、都内で開催した自治体の新型インフルエンザ対策担当者を集めた会議で説明した。１日に発表した優先接種の対象者以外に接種を認めるかどうかについては、ワクチンの供給量と接種状況を踏まえて同省が年内に判断する方針も示した。基礎疾患のある患者のうち最も優先して接種する対象者として、(1)ぜんそくなどで通院中の患者(2)透析を慢性的に受けている患者(3)呼吸器疾患など他の疾患を合併していたり、インスリン療法を必要としたりしている糖尿病患者――などを挙げた。詳細な基準は週明けにも同省のホームページ（http://www.mhlw.go.jp/）で提示する予定。(10月2日　20:44　NIKKEI NET)＜

＞ワクチン7700万人分確保　政府、新型インフル対策決定--政府は１日、首相官邸で新型インフルエンザ対策本部（本部長・鳩山由紀夫首相）を開き、生活保護世帯や市町村税の非課税世帯などの低所得者を対象にワクチンの接種費用を無料とするなどの対策を決めた。接種は19日の週からインフルエンザ患者を診察する医師らから優先的に始める。12月末ごろに約5000 万人分のワクチンの輸入を始め、今年度中に国内産と合わせ約7700万人分のワクチン確保を目指す方針だ。ワクチンの優先接種については、対象を小学校低学年の子どもにも広げた。原則２回を予定する接種費用は１人当たり計6150円に設定。生活保護世帯などを除き、接種を受けた人には実費相当額の負担を求める。(10月1日　21:01　NIKKEI NET) ＜

＞新型インフルワクチン、小学低学年も優先接種　政府方針--新型インフルエンザ対策で、政府は30日、ワクチンを優先接種する対象者に小学校低学年を加える方針を決めた。低所得者が接種しやすいよう、生活保護世帯のほか、市町村民税の非課税世帯も接種費用を無料とする。１日午後の政府の対策本部で決定し、２日に開く都道府県の担当者会議で周知する。ワクチンの優先接種の対象者について、厚生労働省は９月４日、(1)インフルエンザ患者を診療する医師や看護師、救急隊員など(2)妊婦とぜんそくなど基礎疾患のある患者(3)１歳〜就学前の小児(4)１歳未満の小児の両親――とする素案を提示した。だが10歳未満の小児が重症化するケースが相次いだことを受け、小学校低学年も優先接種の対象者に加える。(10月1日　09:37　NIKKEI NET)＜

国産ワクチン、接種１回で成人に有効

＞新型インフルエンザの国産ワクチンが、健康な成人には１回だけの接種でも有効だという臨床試験の結果を、国立病院機構が１６日、厚生労働省で開かれた専門家らの意見交換会に報告した。これを踏まえ、これまで２回接種を前提としていた接種計画の見直しについて、交換会で検討する。臨床試験は、９月１７日から同機構で行われている。対象は、２０歳以上の健康な成人２００人。接種前と１回接種後の血液を検査したところ、通常量のワクチンを接種した９６人中７２人（７５％）で新型インフルに対する免疫物質（抗体）が増加し、ワクチンの有効性が確認されたという。通常の２倍量を接種したグループでは、９８人中８６人（８７・８％）で抗体が増加した。新型インフルのワクチンは、海外の臨床試験でも、健康成人には１回接種で十分との報告が相次いでいる。（2009年10月16日14時38分 読売新聞）＜

昨夜のNHKニュースで知りましたが、新型インフルエンザワクチンの副作用については、ほとんど心配する必要はないということでした。

＞新型インフルエンザ：予防接種開始　医療現場に安心感　予約制、保険証提示も…新型インフルエンザの本格的な流行に備え、１９日、医療従事者へのワクチン接種が始まった。日常的に感染の危険性にさらされている関係者からは「これで安心できる」と歓迎の声が上がった。ワクチンは製造分から順次供給され、１１月以降、重症化の危険性が高い人から順に接種が受けられるようになる。どの程度の効果と副作用が見込まれるのか、接種の手続きは……。大流行の恐れが指摘される中、関心が集まる。【清水健二、沢田勇】甲府市朝日１の井上内科小児科医院には１０人分のワクチンが届き、この日午前９時半過ぎから、井上利男院長（７０）が同院の看護師に注射した。最初に接種を受けた看護師の長沼和子さん（６１）は「患者と接するので、いつも感染の不安はありました。これでひと安心しました」と話した。同院では、医師、看護師、事務員１５人に接種を予定している。７月以降、新型インフルエンザに感染したとみられる患者五十数人を診察してきた井上院長は「ワクチンで大きな危機は乗り越えられると思う。不安を挙げるとすれば、基礎疾患のある人に接種した場合の副作用だ」と話した。医療従事者以外への接種は、１１月から始まる。時期の目安は厚生労働省が示すが、流通の時間などを勘案して具体的な日程は都道府県が決めることになっており、自治体のホームページなどで公開される。接種を受ける場所について厚労省は、かかりつけの医療機関が望ましいとしている。基礎疾患（持病）がある場合、それが優先接種対象になるかどうかを判断してもらえるからだ。予約制で、１６歳未満は保護者同伴が原則。予防接種は保険診療ではないが、年齢確認などで保険証の提示を求められることもある。かかりつけ医がワクチン接種をしていなかったり、かかりつけの医療機関がない人は、市町村に照会して接種できる医療機関を調べることになる。勤務先の近くなど、居住地と異なる地域の医療機関を選んでもいい。接種対象者であることを示すため、妊婦は母子手帳、持病がある人は、かかりつけ医に発行してもらう証明書が必要。◇重症化防ぐ効果期待　「季節性」同時接種で負担減　　医療従事者を対象に、新型インフルエンザのワクチン接種が始まった。ワクチンは、感染自体を防ぐことはできないが、感染後の重症化を防ぐ効果が期待される。一方、厚生労働省は副作用の発生状況を監視するため、医療機関から国に直接報告する制度を設ける方針だ。厚労省によると、後遺症が残る重い副作用は、毎年流行する季節性のインフルエンザワクチンでは１００万人に１人に起きるとされる。新型の国産ワクチンについて、厚労省は今月、４６％に副作用があったとする治験結果を公表した。大半は注射した場所が腫れるなど軽いものだったが、治験対象者２００人のうち急なアレルギーショックと全身の発疹（はっしん）が各１例あったという。専門家は新型、季節性の２ワクチンの同時接種も、医療機関や接種対象者の負担を減らすことができるとして勧めている。一方、高齢者は新型、季節性を問わずインフルエンザウイルスに感染すると、免疫力の低下で肺炎球菌による肺炎を発症しやすい。このため、肺炎球菌ワクチンの接種も勧めている。【山田大輔】毎日新聞　2009年10月19日　東京夕刊＜

東京都で流行警報発令されました。
オタカラ・ネットでは、今後もより一層の注意を払いながら開催判断を致します。

＞都が新型インフル警報発令 - 東京都は２８日、都内のインフルエンザの患者数が基準値に達したことを受け、流行警報を発令した。感染症発生動向調査が平成１１年に始まって以降、最も早い発令となった。都は「異例な時期に異例な流行をしている」と警戒を強めている。都によると、今月１９〜２５日の週で、１医療機関あたりのインフルエンザ患者数は２５・２４人。八王子や町田など７つの保健所の管内の医療機関では３０人を超えた。また、同じ週に、休校や学年閉鎖などの措置をとった都立、区市町村立の小中高校などは１０８７校に上った。都は２８日、ワクチン接種の日程を発表。11月９日から妊婦と持病のある１歳から小学３年と重症者に、１６日からは持病のある人全般と、持病のない１〜６歳に接種を始める。９日までに約１２万２千回分、１６日までに３４万回分のワクチンが医療機関に納入される。保存剤の添加されていないワクチンの接種は１６日からとなるため、都は「妊婦の方はかかりつけの産科医に相談してもらいたい」としている。また、都は２８日、各局の担当部長ら約３０人を集め会議を実施。広報誌や街頭ビジョンを活用し予防策を周知することや、学校で児童や生徒の健康観察を徹底することなどを確認した。（産經新聞 - 2009.10.28 20:29）＜

インフル新薬を承認申請＝来年にも初の国産、効果はタミフル同等−塩野義

＞塩野義製薬は４日、開発中のインフルエンザ治療薬「ペラミビル」について厚生労働省に成人向け製造販売の承認申請を行ったと発表した。ペラミビルは季節性インフルエンザと同様、新型インフルエンザに対してもタミフルとほぼ同等の効果が見込める。国の審査を経て、来年にも初の国産インフルエンザ治療薬が誕生する見通しだ。同社は年間３００万人分の生産を目指す。小児向けも現在続けている適応試験の結果を踏まえ、年内にも申請する。ペラミビルは点滴薬。タミフル（経口薬）やリレンザ（吸入薬）の処方が困難な重症入院患者らに向いており、治療の選択肢を広げることが可能になる。静脈注射で投与するため胃腸への影響が少なく、回数も１度で済むのが特長。（時事通信/2009/11/04-14:48）＜

東京でインフルエンザ流行警報が解除されました。

＞東京都は１３日、都内２８６カ所の医療機関で４〜１０日の１週間に確認されたインフルエンザ患者数が、１医療機関当たり５・５１人と、流行警報の継続基準１０人を下回ったと発表し、同日付で警報を解除した。昨年１０月２８日の警報発令から２カ月半ぶりの解除となる。都によると、都内２８６医療機関の報告数は計１５７６人で、前々週と比べ１２８３人減少した。都内のピークは昨年１０月２６日から同１１月１日までの１医療機関当たり２８・０９人。（産経新聞 - 2010.1.13 23:00）＜

今回のH1N1型インフルエンザの流行が収まってきたようですが、強毒性のH5N1型（所謂、鳥インフル）の新薬が開発されたそうです。

＞強毒性鳥インフルに効果、第一三共が申請中の新薬　第一三共が国内での製造販売を厚生労働省に申請中のインフルエンザ治療薬「ＣＳ―８９５８」は、従来の治療薬タミフルが効きにくいタイプの強毒性の鳥インフルエンザウイルス（Ｈ５Ｎ１型）にも効果があることを、東京大学の河岡義裕教授と木曽真紀研究員らが動物実験で確かめた。米医学誌「プロス・パソジェンズ」に２６日、発表した。研究チームは、マウスにＨ５Ｎ１型ウイルスを感染させ、その２時間後に、人への標準的な投与量に相当する新薬をマウスに与えた。すると、６〜８割が３週間たっても生き残った。また、感染７日前に投与した場合もほぼ同じ結果で、予防効果も確かめられた。薬を投与しなかったマウスは２週間以内にすべて死んだ。新薬はタミフルと同じように、ウイルスの表面に結合して増殖を妨げる。タミフルは１日２回、５日間続けて飲む必要があるが、新薬は、１回口から吸入するだけでよい。同社は１月末に治療薬としての承認を申請しており、２０１０年度中に販売が開始できる見通し。（2010 年2月27日 読売新聞）＜

WHOがH1N1型インフルエンザ大流行終息声明を発表

＞新型インフルエンザ：「大流行は終息」ＷＨＯが声明／【ジュネーブ伊藤智永】世界保健機関（ＷＨＯ）のチャン事務局長は１０日、電話回線による記者会見で、新型インフルエンザの世界的大流行（パンデミック）は終息期に入ったとの声明を発表した。パンデミック宣言は０９年６月に出されて以来、約１年２カ月ぶりに解除された。世界各国の専門家による緊急委員会が同日朝開かれ、感染状況を討議。ＷＨＯは６月３日、感染の「最盛期」（ピーク）は過ぎたものの、冬の南半球で感染状況を監視する必要があるとして警戒水準で最高度の「フェーズ６」を維持していた。しかし、その後、一部地域を除き感染拡大が見られないことから、宣言解除を判断した。ＷＨＯは、０９年４月の流行開始からこれまでに１万８４４９人以上が新型インフルエンザで死亡したとしている。ＷＨＯのパンデミック宣言については、先進諸国を中心に大量のワクチンが余ったことから、欧州会議などで批判が起きている。毎日新聞　2010年8月11日　東京朝刊＜